今年も、コロナウイルスの影響で、自宅にこもりがちの人が多く、運動不足が深刻であったり、外にでないため、暑熱順化という体が暑さに慣れない状況が続いているため、熱中症の影響を非常に受けやすい状態となっています。

特に高齢者は、室内における熱中症の発生が多いとされています。高齢者は、温度センサーや口渇中枢の働きが弱くなっており、部屋が暑くなっていることに気が付かず、かくれ脱水が深刻になるなどして熱中症が発生しやすい素因があり、また重症化する可能性が高いなどのことから、熱中症弱者と呼ばれています。

また一度熱中症になってしまうと、非常事態宣言で近所の人との交流が少なくなっている中で、その発見が遅れてしまうなどの負の側面や、熱中症は基本的に体温が高い状態で搬送されるためコロナウイルス感染を否定できず搬送する医療機関の選定に多大な時間がかかるなどの社会への負担が通常よりも大きくなっています。

しかしながら，高齢者は熱中症予防に効果的な冷房の使用をためらう傾向があるとされ，冷房使用で回避し得たはずの熱中症に罹患することが多く報告されています。

我々が行った研究（日本救急医学雑誌 vol.30. 2020）では、関西の政令指定４都市の高齢者単独世帯のすべてが冷房を使用したことによる追加発電費用と，冷房稼働により減らしうる熱中症の医療費を便益として算出し，費用便益分析を行ったところ、2018年の熱中症救急搬送が最多であった日において，対象世帯全体の熱中症予防に必要な冷房稼働による追加発電分の総費用を，冷房をつけない傾向にあった高齢者の熱中症による期待医療費（便益）が上回り，高齢者単独世帯の冷房使用が経済的にも合理的な予防方法であることが示された（図）。このことより高齢者単独世帯に対して，冷房費用の社会的な補償などの施策が検討されるべきであると結論付けました

熱中症では、高齢者の入院医療費以外にも外来通院、介護費用、死亡により失われる人命の価値など、様々な負の影響を社会全体に与えます。その予防は水分補給と冷房による環境調整で完全に防ぐことができます。

研究で明らかになった、高齢者の冷房代補助による熱中症対策は、医学的にも経済学的にも合理的な方法であるため、所轄の厚生労働大臣、経済産業大臣へ早急な検討を懇願します。