自閉スペクトラム症（自閉症）の子どもは、およそ５０人に一人の割合で生まれてきます。その約半数が、知的な遅れを伴います。ことばとコミュニケーションの障害も深刻で、一生ことばを持たない自閉症児者も少なくありません。他害や脱走、奇声、自傷などの問題行動があるケースも多く、同居する家族にも大きな精神的、身体的負担がのしかかります。

これら自閉症の諸症状の改善について、海外の研究で最も高いエビデンスを出しているのが、ABA（応用行動分析）です。米UCLAのロヴァース（Lovaas）博士の研究によれば、２－３才の自閉症児１９人に、週４０時間のABAに基づく１対１のセラピーを２年以上施したところ、そのうち９人（４７％）が、知的に正常域になり、小学校普通学級に付添いなしに入学したとのことです。

その後の研究により、知能や社会適応度などに統計上有意な改善をもたらすためには、およそ週２０時間以上のABA個別療育が有効であることがわかっています。この研究結果を受けて、米国やカナダでは、すでに大部分の州で、ABA個別療育が公費援助や医療保険の対象となっています。

しかし日本では、ABAはまだ特別な公費援助の対象となっていません。有効性が明らかなABAも、有効性が明らかでない他の療育法も、国の制度上は全く同列に扱われており、広く浅く公費がばらまかれているのが現状なのです。

国の補助を受けた児童発達支援事業所で、ABA個別療育を実施しているところはわずかですし、制度の制約から、一人当たりの時間数もわずかです。良質なABA療育を提供している民間組織のセラピーは高額で、しかも都市部に集中しています。

「エビデンス・ベースド・プラクティス」（EBP）（科学的証拠に基づく医療・福祉・教育）の考えが浸透している北米諸国では、多くの自閉症児が、すでに週１０～４０時間のABA療育の恩恵を受けています。一方、日本の自閉症児は、効果のある療育があるのに、それを受ける、という当然の権利を奪われている、といわざるをえません。

「日本でも、すべての自閉症幼児に、エビデンスのある週２０時間以上のABA個別療育を」という、私たちの運動に、どうか皆さんの力を貸してください。